肢体不自由

肢体不自由教育における自立に向けた主体的な取組を促す指導

　障害のある幼児児童生徒が自己のもつ能力や可能性を最大限に伸ばし、自立し社会参加するための基盤となる［生きる力］を培うためには、一人一人の障害の状態等に応じたきめ細かな指導を一層充実することが重要です。障害に基づく種々の困難を改善・克服する教育活動である自立活動は、ますます重視されてきているといえます。これまで自立に関しては、「経済的自立」、「社会的自立」などと使われてきましたが、現在では障害者の「自立」概念が従前より広い意味で用いられることが多くなってきました。

　この「自立」という用語は、学習指導要領解説－自立活動編－（以下「解説書」と記す）において、「幼児児童生徒がそれぞれの障害の状態や発達段階等に応じて、主体的に自己の力を可能な限り発揮し、よりよく生きていこうとすることを意味している。」と、定義されています。すなわち、一人一人の幼児児童生徒における自立とは、「よりよく生きていこうとする」状態を指します。障害のある幼児児童生徒の、適切な指導や必要な支援を考える上で、個人因子と環境因子の両側面から検討が必要であることはいうまでもなく、障害がどんなに重度であっても可能な限り幼児児童生徒の「主体的な取組」を促すべきであり、またそれを目的的な活動に高めていくことが大切です。自立に向けた教育活動は、「自己の力を可能な限り発揮し、よりよく生きていこうとする」取組を促進し拡大することです。このような教育実践を通して、個々の幼児児童生徒の「自立と社会参加」が実現されます。

　「主体的な取組」について、解説書では、「児童生徒が自分のなすべきことを意識し、努力の結果、課題が達成できたという成就感を味わうことができるようにすることが必要である」と記されています。障害のある幼児児童生徒が、ある達成課題に対しそれを自分の課題として捉え、解決に向かう具体的な方法を理解し、その結果ある程度見通しをもちそれを継続することによって課題を達成します。このような主体的な活動を展開するためには、保護者を含む関係者との協力を図りながら学習への動機付けを高め、教材・教具の工夫を重ねて的確な指導を展開し、適切な評価を実施することが大切です。

記入者:webmaster

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