アクセシビリティ

文字の大きさ
表示色の変更

検索システム

教育相談情報提供システムから検索

操作条件を入力すると目的のページを見ることができます
 

全国相談機関情報から検索

教育相談の実態調査のデータを元に地域、年齢、障害種別、相談内容から検索できます。

 
 
障害のある子どもの教育相談

  対 象
     障害のある子どもの教育相談では、障害のある子ども、保護者、子どもの関係者(担任)という対象が考えられます。

  内 容
    相談の内容としては、障害(から生じる)にまつわる課題の改善や解決に向けた方策に関すること、子どもや保護者の心理的なケアに関すること、就学や進路に関すること等があげられます。
  これらの内容は、複雑に絡み合っていて、区別することは難しいのですが、特別支援学校の教育相談では、主に障害にまつわる課題の改善や解決に向けた方策に関することが相談の中心になると考えられます。
 また特別支援教育センター等の教育相談では、これに加えて、就学や進路に関することも業務の一環として加わることもあります。 障害にまつわる課題の改善や解決に関する事では、環境調整、学習面や家庭生活での配慮や工夫、障害そのものへのアプローチ等が考えられます。
 いずれの内容でも、「情緒的なサポート」「情報的なサポート」「評価的なサポート」「道具的なサポート」(大野,1998)が必要です。
 こどもや保護者の心理的なケアに関することは、カウンセリングや心理療法等で対応することになります。このような相談では、心身症や神経症的症状などへの医療的なアプローチが必要かどうかの見極めも大切です。
 教育相談ではどのような対応が必要かを見極め、投薬を含めた医療的アプローチや心理療法が必要だと判断された場合には、保護者の身上や子どもの状態に配慮しつつ、関係諸機関を紹介するなどの対応が必要となります。
 就学や進路に関する相談では、子どもの実態、保護者の考え等を十分に把握することが大切です。さらに担当者は、地域の状況等保護者に伝え、どの様な支援が、本人に一番適しているのかを共に考え、検討していくことが重要です。子どもの意思表示がある場合は、その意志を尊重しつつ、方向性を決めていくことが大切です。
 表面化している主訴や課題は、様々な要素が複雑に絡み合っている場合が多く、その課題を解決すれば全てが解消されるとは限りません。したがって、担当者は子どもの生育歴や家族関係等の子どもを取りまく環境を踏まえ、問題の所在がどこにあるかを考えることが必要になります。また、必要に応じた相談場所が提供できるように、他機関との連携も視野に入れ、見通しを持った教育相談を行うことが必要です。