弱視の児童生徒にとって黒板の文字や駅の時刻表など、遠くのものを見る視覚補助具として単眼鏡は欠かせない道具の一つです。

　視覚の発達が８歳から９歳頃までに完成することや、使用技術を身につけるためには一定の期間が必要であることを考えれば、可能であれば小学校就学前に単眼鏡による文字等の認知の指導を始めることが望ましいと言えます。使用を開始する時期が早ければ早いほど、それだけ晴眼の子どもとの情報格差が小さくなるということも早期使用のメリットとなります。

　単眼鏡の使用にあたっては、ただ単に子どもに与えておけば良いというものではありません。単眼鏡を使って素早く正確に見ることができるようになるには、それ相応の技術と使用期間が必要となるからです。

　また、子どもの視力や発達段階等に応じて、単眼鏡の倍率や大きさを決めていかなければならないことから、単眼鏡のフィッティングを行う際には、弱視教育について専門的な理解のある機関等で適切に行ってもらうことが不可欠です。少々大げさな言い方になりますが、子どもが単眼鏡を使いこなすことができるか否かは、適切なフィッティングがされているかどうかにかかっているとも言えるのです。

　単眼鏡のフィッティングを行ってくれる機関としては、次の３つが考えられます。

　①　（ロービジョンコーナーを設置しているような比較的大きな）眼鏡店

　②　ロービジョン外来を開設している大学附属病院等の眼科

　③　視覚障害者を教育する特別支援学校（盲学校）

　実際に単眼鏡をフィッティングする場合は、使用する児童生徒の見え方や発達段階等に応じて倍率や大きさの異なる何種類かの機種を一定の期間、試しに使ってみることが必要となります。それは、最初に手にとってものが自分に適していると感じたとしても、時間が経つにつれ使い勝手の印象が異なってくるということが往々にして起こりうるからです。また、初めて単眼鏡を使用する場合は直ぐに上手に使える訳ではありませんから、一定の期間を費やして指導を受けることも必要です。

　したがって、これらのことを考え合わせると、盲学校やロービジョンコーナーのある眼鏡店が適しているかもしれません。盲学校の場合であれば教育相談という形で使用訓練を受けることも可能です。また、弱視通級指導教室等においても同様の指導を受けることが可能です。

　いずれにしても、単眼鏡は安価なものではありませんから、ある程度の時間をかけて機種を選定し、必ず使用に関する指導を受けるようにしてください。

　なお、眼科を受診して行う場合を除いて、単眼鏡のフィッティングには特別の料金はかかりません。

　一般的に拡大教材という場合は、拡大教科書や拡大写本のように原典教科書を拡大したものと、教科書の一部分やプリント類をコピー機等を用いて拡大したものに大別されます。ここでは前者の拡大教科書と拡大写本について、小・中学校に在籍している視覚障害（弱視）の児童生徒が使用する場合の入手手続き等についてその概略を説明します。

　まず、拡大教科書の発行状況等についてですが、平成２０年に「障害のある児童及び生徒のための教科用特定図書等の普及の促進等に関する法律」（通称、教科書バリアフリー法）が成立したことにより、その種類や発行部数が劇的に増加しました。ほんの数年前までは国語と算数・数学、理科、社会の拡大教科書がほぼ１種類ずつしか発行されていませんでしたが、平成２４年度現在、小学校用教科書280点、中学校用教科書131点の全てが拡大教科書としても発行されています。

　拡大教科書を使用したい場合は、まず市町村教育委員会に申し出を行うことによって申請手続きは完了します。市町村教育委員会では、当該市町村で集約した申請書をさらに都道府県教育委員会がとりまとめ、文部科学省に届け出ることにより、無償で給与されることになります。その際、拡大教科書には、基本的に文字の大きさや版の大きさの異なる３種類が発行されていますから、その中からどの大きさのものが適しているかを事前に把握しておくことが大切です。拡大教科書のサンプルは、各都道府県が設置している教科書センターで閲覧することができる他、盲学校へも問い合わせることが可能です。

　次に拡大写本についてですが、拡大写本とは、ボランティアグループが一人一人の見え方等に応じて手作りで作成している拡大教科書のことです。先に述べたように現在発行されている拡大教科書にはそれぞれの教科に３種類が作られていますが、教科書発行者が作成している拡大教科書を使うことができない場合にボランティア団体に依頼をすることになります。概ね各都道府県や政令指定都市には拡大写本ボランティアが活動を行っていますが、具体的は相談等は、64団体が加盟している「全国拡大教材製作協議会」（ウェブで検索するとホームページを閲覧することができます。）に問い合わせると良いでしょう。

　視覚障害のある子どもを持つ親であれば、可能であれば誰しも通常の学級へ就学させたいと考えるのではないでしょうか。そのように考えるのは障害の有る無しにかかわらず、子どもを持つ親として至極当然のことだと思います。

　しかし、ここで考えなければならないことは、今その子どもにとって何が必要であるか、何をしなければならないのかを冷静に、あるいは客観的に判断することではないでしょうか。

盲の子どもであれば触覚や聴覚など、視覚に代わる感覚を最大限に活用して情報を入手する力をなるべく早期から養っておくことが必要です。そのためには、掌握、操作機能としての手指の巧緻性を養うこと、また、情報入手の手段として上手に手を使って触察能力や探索能力を高めることが必要です。

また、弱視の子どもであれば、拡大教材や実物を上手に見ながら豊かな視経験を積んでいくことが大切です。特に、感受性期間（視力や視覚認知力が発達する期間）が８歳から９歳までであることを考慮すると、一層早期からの適切な働きかけが不可欠であると言えます。

　いずれにしても、目先のことにとらわれることなく、その子どもの成長を見通し、今どのような指導が必要であるのか、その指導を受けるために最も相応しい場所はどこであるのかを十分に考えた上で就学先を決定することが大切です。

　視覚障害のあるある子どもの就学先等は、視力や他の障害の有無によっても異なってはきますが、主に次の４つの場合が想定されます。１つ目は視覚障害者を教育する特別支援学校（盲学校）、次に弱視特別支援学校、そして通常の学級に在籍しながら弱視通級指導教室で補習的な指導を受ける場合、４つ目は学級担任等の配慮を受けながら通常の学級で指導を受けるというものです。

　これらの就学先等を決めるにあたっては、眼科で現状の視力や色覚等の視機能を客観的に測定してもらうとともに、学習面等のアセスメントについては特別支援教育センターや盲学校での教育相談を十分に行うことが前提となります。これらの情報を元に総合的に判断して就学先等を決めていくことが必要です。

　従前とは違って、就学基準や障害者基本法の改正により、必ずしも視力等の視機能をもって一律に就学先が決定されるというようなことはなくなってきていますので、市町村教育委員会を含めて、事前に十分に相談をしてから就学先等を決定されることをおすすめいたします。

　視覚障害の子どもの将来、つまり、どのように社会自立をするか、何を生業にして生活していくのかについては、保護者や教師など、その子どもの周りにいる人たちが考えることではないということを前提にしなければなりません。勿論、一般論として親が自分の子どもの将来を案ずることは当然のことですが、まず、考えなければならないことは、子ども本人が自分の将来についてどのように考え、そのためにどのように努力していけるかということが最優先であるということです。つまり、如何に周りの人たちが子どもの将来を案じたところで、実際にそれに向かっていくのは他でもない子ども本人だからです。

　したがって、発達段階に応じた職業観や自立心を徐々に育てていき、遅くとも中学校を卒業する頃には、自活して生きていこうとする気持ちが育っていること、漠然としながらでも、将来的な見通しを持っておくことが大切です。

　このような職業観や自立心は、その年齢になったからといって直ぐに身につくものではありません。上述したように、段階的に育てていくことですから、教育課程にキャリア教育をどのように位置づけ、どのように実践していくかが必要です。

　また、家庭にあっては、子どもが働くことや自活することを実感としてイメージできるように折に触れ話題にしていくことが大切です。

　現実的に視覚障害者の職業自立を考える際には、小学校卒業時、中学校卒業時など、各節目において分岐点があることを意識しなければなりません。たとえば、小学校卒業時には、中学校の就学先を盲学校にするのか、あるいは普通中学校にするのかの分岐点であるということです。中学校卒業時も同様です。また、高等学校卒業時には、その選択の幅も増えていきます。盲学校の専攻科、大学や専門学校、あるいは一般就職という選択肢があります。そして、この時期には、実際にどのような就職先があるのか、視覚障害のある先輩等から話を聞いてみる機会を設けることも必要かもしれません。その上で、自分がしてみたいこと、自分の能力や適性に照らし合わせて何ができるのか、どのような選択肢があるのかを客観的に判断することが大切です。特に、大学に進学する際には、漠然と大学で学ぶということではなく、将来的に就きたい職業のために進学するという明確な目標と強い意志が必要となるでしょう。

　保護者として自分の子どもの社会自立を支援するスタンスとしては、上述したように子どもの自立心を寄り添いながら育てて行くこと、職業自立に関わるしかるべき情報を収集して提供し、子どもが判断できる環境を整えることであると言えます。

　障害者の職業自立に関わっては、公務員を含めて雇い主側が法定雇用率を遵守しようとする意識が高まってきていますので、企業等への積極的な働きかけも有効であると思われます。

　斜視は子どもの約２%にみられ、小児眼科の代表的な病気と言われています。

　斜視の原因はいろいろありますが、主な原因は眼球を動かす筋肉や神経の病気、遠視、両眼視の異常、視力不良などです。

それぞれの原因ですが、眼球を動かす筋肉や神経に病気があると、眼球が動かなくなって目の位置がずれ、斜視になります。また、目は近いものを見る時に水晶体を収縮させることによってピント合わせをします。この動きを調節と言いますが、調節に伴って両目の眼球は内側に寄ってきます。遠視の場合は近くを見る時、調節の力が普通より強く働くために目が内側に寄って内斜視になります。これを調節性内斜視といいます。そして、弱視の子どもが斜視になる原因の多くは、両眼視ができないことによって起こる斜視であると言えます。

斜視には幾つかの分類がありますが、常に斜視の状態となっている恒常性斜視とその症状が一定ではない間欠性斜視に分類されます。時々斜視気味になるというのは、この間欠性斜視を疑ってみる必要があるかもしれません。間欠性外斜視とは、外斜視の特長である、左目が正面を見ていると、右目は外側を向き、右目が正面を見ていると、左目が外側を向くという状態が、遠くのほうを見ているとき、視点が定まっていないようなときにあらわれることを言います。

ですから、眼科を受診する際には、どのような時に斜視になるのかを注意深く観察しておき、可能であれば、ビデオや写真に納めておき、それを示しながら診断を受けることが望ましいかもしれません。

また、斜視の手術を行う場合は、慎重を期すことが必要です。斜視を正常な眼位に戻すためには、目を動かす筋肉の一部を切ることで左右のバランスを取ることになりますから、一度処置をすると元には戻りません。したがって、放置すると将来的に視機能の発達に悪影響を及ぼす可能性が高いことを肝に銘じておくことが大切です。